幅広い選択肢からライフデザインをサポート ～最大1年休職可能な「不妊治療サポート休職制度」新設～

株式会社ジャパネットホールディングス(本社：長崎県佐世保市／代表取締役社長 兼 CEO：髙田旭人)をはじめ16社からなるジャパネットグループは、全従業員（正規・非正規とも）を対象に、女性は最大1年・男性は最大1か月の休職が可能になる「不妊治療サポート休職制度」を新設いたしました。

■新設への想い
ジャパネットグループでは、人生の大部分を占める会社という場所だからこそ、従業員一⼈ひとりが心もからだも健康な状態でいきいきと働くことのできる環境を大切にしています。従業員のライフデザインがより自分らしいものであってほしいと考え、ワークライフバランスに配慮したルール作りと、社会で⻑く活躍できる制度の拡充に努めています。
「不妊治療サポート休職制度」は、不妊治療のステップが進むにつれ身体的・時間的な負担が生じる中で、一度治療に専念でき、かつ復職後の業務にも不安のない環境を用意することがサポートになると考え新設をいたしました。2022年に導入した「卵子凍結費補助」の福利厚生に加え、ライフプランへの支援にとどまることなく、女性も男性も幅広い選択肢の中でライフデザインを描くことができ、働き続けることのできるサポート体制へと拡充いたします。