フェリング・ファーマ、「世界不妊啓発月間」に保険適用から2年経った不妊治療を行政・医療・当事者の立場から考えるセミナー開催

●フェリング・ファーマ株式会社（本社：東京都港区、代表取締役社長 CEO：稲林 実、以下「フェリング・ファーマ」）は、2022年4月に不妊治療の保険適用が開始されて2年が経過することを受け、保険適用前後における不妊患者の受診行動に関する調査を実施、さらに調査結果から見えてきた不妊治療を取り巻く課題と目指すべき未来について 行政・医療・当事者の立場から考えるセミナーを6月25日に開催しました。

●患者調査からは、不妊治療の保険適用によって、治療を考えてから妊娠にいたるまでの期間が保険適用前に比べて0.5年短縮し、受診までの経済的、心理的ハードルが下がった傾向が見えた反面、実際に治療を開始すると、事前の想定よりも経済的な負担が大きいことや、職場の理解が得られないこと、また保険適用下の年齢制限、移植回数制限の影響と推察される心理的な負担が、保険適用前に比べて増大していることが伺えました。

●登壇した各演者からは、日本の少子化問題は待ったなしの状況で、不妊治療を経て出生する新生児の割合が全体の1割近くに達しているとの推計もあり、不妊治療の保険制度の一層の拡充とともに、妊孕性については、包括的性教育の中で15歳までに教える必要性が訴えられました。特に本年6月から一般不妊治療でもAMH検査*が保険適用になったことで、AMH検査の一層の普及が期待されています。