日本もイギリス同様、「更年期」について義務教育で学ぶべきか？Surfvoteの意見投票では約9割が「賛成」と回答。学校教育のカリキュラムの現状や家庭の実情に合わせた教え方が必要という声があがった。

SNSとテクノロジーで社会課題の発見・解決をサポートするPolimill株式会社（ポリミル、本社：東京都港区、代表取締役：横田えり、以下Polimill社）はこのたび、「中学校の義務教育で「更年期」を学ぶことを導入！あなたはどう思う？」というイシュー（課題）について3月31日に投票が終了しましたので結果をお知らせします

イギリスでは、中学校で「更年期」について教えることが義務化されています。しかし、日本では義務教育の中で月経や妊娠について学ぶことはあっても「更年期」について学ぶことはありません。

個人により症状は異なるものの、「更年期」により、性ホルモンの低下から自律神経が乱れ、急に汗をかく、動悸がする、眠れない、うつ気分になるなど、心や体が思い通りに行かなくなることがあります。また「更年期離職」や「更年期うつ」など深刻なケースにつながるおそれもあります。

家庭や地域をはじめ、「更年期」で辛い思いをする人たちを支えるために、日本でも中学校の義務教育で「更年期」を学ぶことは必要でしょうか。更年期トータルケアインストラクターの永田京子氏がSurfvoteで課題提起、Surfvoteで意見投票を集めました。